人生の最後を安心して向かえるためのライフプランに、終身保険をご提案します。
必要保障額の算定方法をわかりやすくご説明。保険の見直しを検討中のかたは必見です!
有限会社オフィスタニムラ
アメリカンファミリー生命保険会社

第4



保険のホームドクター フラック博士

 第1章.生命保険について    第2章.医療保険・がん保険について
  生命保険とは…
生命保険の種類
    医療保険とは
がん保険の重要性
 第3章.個人年金保険について    第4章.あなたのライフプランを考える
  個人年金保険とは…
個人年金保険の種類
    保険の見直しに対する考え方
死亡必要保障額の算定方法
職業別死亡必要保障額の考え方


      保険の見直し 私どもオフィスタニムラでは、皆さんの保険の見直しのお手伝いということで
保険の見直し無料相談を行っております。
しつこい営業や勧誘はいたしませんので安心してご相談ください。
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最近テレビや雑誌で「保険の見直し」という言葉をよく目にするようになりました。実際に、保険料の負担を軽減するために「自分にあった保障内容」を求めて見直される方が増えてきています。
長い人生の中では身の回りにさまざまな環境の変化が訪れます。本来は、これらの変化にあった保障の内容をその時々に見直すことが理想です。 「保険に入っている」というだけで安心している人がなかには多くいらっしゃるようですが、保険は定期的に見直すものなのです


ライフプラン表

結婚、出産、子どもが成長してやがて独立。
そのとき、自分たちはいくつになっているだろうか、夫婦の老後をどのように過ごそうか・・・。
これらを考えるとき、あなたはご自分のライフプランを思い描いています。
あなたご自身のライフプランに合わせた安心の生活設計をお立てください。


20代
卒業・就職・結婚とライフステージがめまぐるしく変わるこの世代では、万一の場合の保障、レジャーなどに伴う不慮の事故、病気に対する保証などが主に必要になります。
 
30代
ご家族への責任が非常に重い世代です。万一の保障に加え、お子さまの教育資金、住宅の準備資金なども必要となります。また、老後の準備も始めなくてはなりませんので長期的なマネープランをしっかりたてることが大切です。
40代
年齢とともに成人病の心配が高まってきます。引続き万一の場合の保障が必要ですが、お子さまの進学に伴い、まとまった教育資金も必要となります。また、老後生活資金の準備は真剣に考える必要があります。
50代
お子さまの独立で家計の負担は減少しますが、奥さまに対する万一の場合の保障は引続き必要となります。また、健康に対する不安に備えて医療保障も必要です。老後生活資金の準備が特に重要となってきます。

60代〜
ご主人も定年退職を迎え、再び二人だけの生活が帰ってきます。ゆとりのある生活を送るために、しっかりとした老後生活資金が必要となります。健康に対する不安も一層大きくなるので、医療保障もより必要度を増してきます。



遺族生活資金   世帯主に万一のことがあった場合、残されたご家族のために準備しておくべき生活資金。
医療資金   病気やケガでの入院・治療費用・老後に寝たきりになった場合の介護費用などに備える資金。
緊急予備資金   予期せぬ災害、家屋の修理費用、葬儀費用など不時の出費に備える資金。
老後生活資金   ゆたかな老後を送るための準備資金
教育・結婚資金   お子さまの教育・結婚に対する準備資金
住宅資金   住宅を取得するための準備資金

 

       死亡必要保障額の算出方法

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 =  −  
           

●必要保障額
 残された家族がその後の生活に困らないために必要な金額
年間に使うであろう金額
 むずかしく考えればきりがありませんが、年収の0.7倍で計算してみましょう。
子どもが独立するまでに使うであろう金額
 お子さん全員が社会人になるまでにかかる年数
入ってくるであろう金額
 退職金や遺族年金

 

簡単な家族の例で説明してみましょう
ある日、一家の大黒柱である太郎さんは考えました。
「今、自分に何かあったとして、 家族が不自由なく暮らしていくにはいくら必要なんだろう…?」
 夫:日本太郎さん 30歳
 妻:日本花子さん 28歳

 長男:一郎くん 2歳
次男:次郎くん 0歳

  ○太郎さんの年収は500万円
  ○太郎さんが30歳で死亡した場合に、
    家族に入ってくるであろう遺族年金が
    年間に120万円だとします。

年間に使うであろう金額
   年収500万円 × 0.7倍 = 350万円

子どもが独立するまでに使うであろう金額

  末っ子の次郎くんが大学を卒業するまでに22年
  使うであろう金額 = 350万円 × 22年 → 7700万円

入ってくるであろう金額

  遺族年金が年間120万円 × 22年 = 2640万円
 は、 7700万円 − 2640万円 → 5060万円



 夫:日本太郎さん 40歳
 妻:日本花子さん 38歳

 長男:一郎くん 12歳
次男:次郎くん 10歳

  ○太郎さんの年収は550万円
  ○太郎さんが40歳で死亡した場合に、
    家族に入ってくるであろう遺族年金が
    年間に120万円だとします。

年間に使うであろう金額
   年収550万円 × 0.7倍 = 385万円

子どもが独立するまでに使うであろう金額

  末っ子の次郎くんが10歳なので、大学を卒業するまでに12年
  使うであろう金額 = 385万円 × 12年 → 4620万円

入ってくるであろう金額

  遺族年金が年間120万円 × 12年 = 1440万円
 は、 4620万円 − 1440万円 → 3180万円

このように必要保障額は年月の経過とともに減っていくものです。
契約時から何年もそのままにしておくと、余分な保障額に保険料を支払っていることになり、非常にもったいない保険のかけ方と言えるでしょう。定期的な保険の見直しで、効率的な保障を考えましょう。


次郎くんの下にもうひとり子どもが生まれたら、再計算せんといかんじゃろ?
定期的な見直しに加えて、子どもの成長も視野に入れて保険の見直しをすることが必要なんじゃよ!

 
また、さらに細かい必要保障額を算定するためには、さらに細かい条件も考慮する必要があります。
保険はいざという時のためのものです。是非、ご自分の「いざ」は何かを勉強されて、その解決策としての保険をお選びください。
そのための質問は何十回でもOKです。実際に、納得してご契約されるまで20回来られたお客様もいらっしゃいました。 
似たような家族構成でも
取り巻く環境はさまざま!
きちんと自分に合った
保険を見極めるのじゃ!

必要保障額を求めるときに考慮すること
世帯主・配偶者・子どもの年齢
世帯主の職業と公的保障
世帯主の勤務先にある各種保障制度
配偶者の収入
子どもの進路
相続の予定
持ち家の有無
親族の扶養義務
老後の計画


保険は一度契約すれば、いつでも解約できますが、加入はいつでもできるとは限りません。なぜなら、ご健康の状態、ご職業等によってはご契約をお引受できない場合があるからです。


また、保険(特に生命保険)は、買う方の年齢によって定価(保険料)が決まるという商品です。一歳でもお若い方が保険料は割安ですし、払い込み総額をみても少なく済みます。

       職種別の死亡必要保障額の考え方 top

人間は誰でも必ずいつかは死を迎えます。
どのような職種の方にも共通しておすすめするのが「終身保険」です。

終身保険
  何歳で死んでも保険がおりる終身保険へのご加入をおすすめします。
  必要額は、その方の地位や墓地の有無によって変わってくるでしょうが200〜500万円が一般的です。
  但し、貯蓄がある方は、貯蓄から捻出すればよいので加入は不要でしょう。

保険は健康なうちにどうぞ。加齢とともに保険料は高くなるうえに、
健康状態等によっては入れない場合があります。

最近は、自分の葬式代として「終身保険」
加入する人もおるぞ!


公務員または企業にお勤めのサラリーマン

<特徴>
在職中は、福利厚生制度があり、頻繁に保険外務員が来ますが、退職すると福利厚生制度は終了します。
加入している保険も場合によっては満期で終了。さらに情報も入ってこなくなり、無保険状態になる可能性があります。


※グループ保険が無い企業の皆様へ
健康と景気は関係ありません。不景気なときや最悪リストラされて病気入院となったら・・・考えたくもありません。
いかに必要な保障を割安な保険料で手に入れるか数社の見積もりを貰って比較することが大切です。

<対策>
在職中に老後も含めて、保障を準備しておきましょう。

死亡のリスク

前述の終身保険と職場で回ってくるグループ保険(かけ捨て・年1回配当もある)加入が一番保険料が割安になるでしょう。いくらの保障が必要かはその人によって違います。お問い合わせください。

入院のリスク

在職中も退職してからも必要。今どきは入院給付金1万円が基本でしょう。様々な商品が出ていますが、よく考えて入りましょう。


医療保険の10年満期もの

10年ごとに保険料があがります。
満期時に解約払戻金が戻ってくるものもあります。保障が最長何歳までなのか、よく吟味してみてください。

医療保険の終身もの

かけ金(保険料)があがることはありません。保障も一生涯となっています。但し、保険料は加入当初は10年ものの方が割安です。


個人事業者・自営業の場合

<特徴>
ご夫婦でラーメン屋さんのように現金商売の方は、特にじっくり考えてください。
営業ができなくなると、たちまち収入がなくなり即生活に影響が出てきます。

<対策>
死亡のリスク

どちらに先立たれても残った配偶者が店を続けられるようにすることが大切です。前述の終身保険で葬式代を確保し、店をたたむ覚悟なら残った配偶者の生活費をしっかり保障と貯蓄で準備。保険は、やはり数社から見積もりを貰ったほうがいいでしょう。

入院のリスク

現金商売の方が入院して店を閉めていると、生活費もままなりません。
医療保障は病気治療のための費用と生活費を合わせて考えてください。

妻の職業(専業主婦、社員、パート)や、お子様の人数などでも必要保障額は大きく差が出ます。実に千差万別です。
一度きちんと試算されてみることをおすすめいたします。その際はお気軽にオフィスタニムラにご相談ください。


第4

お客様専用電話番号   

0120-892-962
募集代理店
有限会社 オフィスタニムラ

〒856-0047 長崎県大村市須田ノ木町762-5
TEL&FAX:0957-54-8595/携帯電話:090-7790-0006
E-mail:info@office-tanimura.com
代理店勧誘方針と引受保険会社